★橋本 恭之 教授
経済学部／経済学科 公共経済専修
「オリンピックの経済効果には「プラス」も「マイナス」もある！」
オリンピックがもたらす経済効果は、まず建設業界が利益を増やし、その恩恵が建設業界以外にも波及していき、短絡的にプラスをもたらすのです。この「需要の波及プロセス」はマクロ経済という科目で学ぶことができます。 オリンピックの経費は、開催都市が負担するのが基本です。建設費は地方債で、施設維持費は施設利用料でまかなわれます。しかし、開催後はよほどの人気施設でなければ税金で不足分を補填することになるでしょう。長期的に、地方財政へのマイナスの影響があるかもしれません。 2020年の東京オリンピックでも、開催時には経済効果が期待できても、スポーツ施設の維持・補修費が自治体の重荷になることが懸念されます。こうした地方財政の現状と課題を理解し、今後のあり方について考えるのも経済学の一分野です。高校生の皆さんも社会の一因であることに変わりはありません。ぜひ自らのこととして興味をもって学んでみてください。
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「買い物中に充電完了？コンビニは未来のエネルギーステーション」
いつでもどこでも、素早く充電ができる社会になると、電気自動車などのバッテリーが小型・軽量になり、エネルギー効率も高められます。それには、大容量の電気を蓄えられ、素早く充電・放電できるように、現在よりも高性能な蓄電池やスーパーキャパシタを備えた補給基地が街中に多数必要になります。蓄電池は電気をたくさん蓄えること（高エネルギー）に優れており、スーパーキャパシタは電気の急速な出し入れ（高出力）を得意としています。よって両者の生産を可能にする電極材料や電解質材料の研究を進め、その開発に成功すれば、コンビニなどで買い物を済ませる間に携帯機器や電気自動車の充電ができるようになるなど、エネルギー効率と利便性に優れた社会を実現することが可能になります。
Profile
専門は、電気化学で、特に高性能蓄電池やキャパシタの材料開発を推進。
関西大学
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– DATA –
1886年、「関西法律学校」として開校。教育理念「学の実化（じつげ）」のもと、世の中に役立つ学問を理論と実践の両面から学び、世界に貢献できるリーダーの育成に取り組んでいます。
